• 書名教育課程　各論
• 書名ヨミキョウイクカテイ

• 著者名肥田野直, 稲垣忠彦編
• 著者ヨミヒダノ，タダシ

• 叢書名戦後日本の教育改革
• 叢書番号第7巻

• ISBN4130540270

• 出版地東京
• 出版者東京大学出版会
• 出版年1969.10

• ページ622, vp
• サイズ22cm

• 注記総論: 肥田野直, 稲垣忠彦編
  各論: 岡津守彦編
  監修: 海後宗臣

• 件名教育課程
  教育行政

• 目次はじめに
  第一章　社会科教育
  　第一節　社会科成立の基盤
  　　　一　戦前における社会科の基盤
  　　　二　戦後の修身・国史・地理の検討
  　　　三　第一次米国教育使節団報告書における修身・歴史・地理についての勧告
  　　　四　社会科実施前の試み
  　第二節　社会科教育の創設
  　　　一　社会科教育課程の計画
  　　　二　社会科学習指導法の理念
  　　　三　社会科教育の効果と問題点
  　第三節　社会科の変貌
  　　　一　学習指導要領の第一回改訂とその背景
  　　　二　「道徳」特設への動きと社会科の変質
  　　　三　学習指導要領第二次改訂から第三次改訂へ
  　　　四　学習指導要領第三次改訂
  　　五　学習指導法の状況
  　　六　民間教育運動の高まり
  第四節　社会科教育の論争
  　　一　目標についての論争
  　　二　様式についての論争
  　　三　内容についての論争
  第五節　社会科における内容の分立
  　　一　総説
  　　二　地理教育
  　　三　歴史教育
  　　四　政治・経済・社会教育
  　　五　道徳教育
  　　六　残された問題
  関係資料
  　一　道徳教育振興に関する答中
  　二　池田・ロバートソソ会談日本側議事録草案
  　三　「文教政策の充実改善」
  　四　社会科の改善に関する答申　五　社会科改訂の答申に関する声明書
  　六　社会科の改善についての方策
  第二章　産業教育
  　第一節　戦前の産業教育
  　　　一　明治期から昭和初年までの産業教育
  　　　二　第二次世界大戦までの産業教育
  　　　三　一般教育としての産業教育
  　　　四　企業内の産業教育
  　第二節　中学校の産業教育
  　　　一　職業科の新設
  　　　ニ　トライーアウトを強調する「職業科及び家庭科」
  　　　三　職業・家庭科の発足と生産教育論の影響
  　　　四　「技術革新」の本格化と技術・家庭科の新設
  　第三節　高等学校の産業教育
  　　　一　米国教育使節団報告書と新学制
  　　　二　政令改正諮問委員会の答申と産業教育
  　　　三　産業教育振興法の成立
  　　　四　技術革新と高等学校教育の再編成
  　第四節　企業内教育
  　　　一　青年学校の廃止と企業内教育
  　　　二　昭和二十年代の技能者養成
  　　　三　技術革新と企業内教育
  第三章　学校体育教育
  　第一節　学校体育の改革
  　　　一　戦前・戦時下の学校体育行政
  　　　二　戦後の学校体育行政―小学校の学習指導要領の改訂を中心にして
  　第二節　学校体育の理論と実践
  　　　一　戦前・戦時下の体育理論と実践
  　　　二　体育の非軍事化と民主化
  　　　三　新体育の形成
  　　　四　新体育の展開
  　　　五　新体育の変容
  　第三節　課外体育と体育管理上の諸問題　
  　　　一　戦前・戦時下の課外体育
  　　　二　戦後における運動部の復活
  　　　三　対外競技とその問題点
  　　　四　学校体育管理上の問題
  　第四節　大学体育の発足
  　　　一　大学における一般体育成立の経過
  　　　二　発足当初の大学体育の内容
  　　　三・大学体育協議会の結成とその活動
  　　　四　大学における体育研究
  　　　五　体育教員の養成
  　　　六　新制大学と体育の今後
  　　関係資料
  　一　日本体育指導者連盟規約
  　二　体育指導服特配の件
  第四章　学校保健教育
  　第一節　終戦直後における学校保健
  　　　一　「新日本建設ノ教育方針」における学校保健
  　　　二　学校衛生の刷新
  　第二節　第一次米国教育使節団報告書にみられる学校保健の問題点
  　　　一　使節団報告書の成立と学校保健
  　　　二　使節団報告書に盛られた学校保健の問題点
  　第三節　教育基本法および学校教育法の成立と学校保健
  　　　一　教育基本法と健康教育の目的
  　　　二　学校教育法の制定と学校保健
  　第四節　保健教育の教育課程
  　　　一　保健教育関係の学習指導要領の推移
  　　　二　「健康教育」カリキュラムの研究と実践
  　まとめＩ学校保健と保健教育
  　　関係資料
  　一　「学校衛生刷新二関スル件」
  　二　第一次米国教育使節団纖告書にみられる学校保健の問題点
  　三　「小学校における健康教育の特設時間について」
  　四「学習指導要領　一般篇」（昭和26年度、抄）
  　五　「中等学校保健計画実施要領」（試案、抄）
  　六　「小学校保健計画実施要領」（試案、抄）
  あとがき
  索　引